エネルギー総合工学研究所

エネルギー総合工学研究所は
エネルギー諸問題を
総合的に研究しています。

＜ごあいさつ＞ （財）エネルギー総合工学研究所　理事長 秋山　守 　エネルギーの安定供給確保は、過去の幾回かの石油危機の経験を徴するまでもなく、我が国の繁栄を保持するうえで必須の要請であり、このために石油代替エネルギーや新エネルギーの研究開発が国を挙げて進められて参りました。 　多岐にわたるエネルギーの研究開発を効率的に進めるためには、それらを支える広範な科学技術の知見を縦横に駆使して、総合的な視点から現実に即した対応がなされる必要があります。 　設立の目的にもありますように、私共の研究所は、このような要靖の一端に応えるべく、学界ならびに電力、ガス、石油、電機、自動車、鉄鋼、建設、エンジニアリングなど各界のご協力と国の積極的なご指導のもとに、それら各界の研究者、技術者の参加を得て、調査・研究を進めております。研究テーマとしましては、エネルギー技術のデータベースをもとに、各種のエネルギーシステムについての安全性、利用可能性、経済性、地球環境適合性等のシステマティックな分析・評価等を中心とし、それらについて個別に、又横断的にも研究を行うなど、先端的・業際的なものが多く、これらが当研究所の特色となっております。 　昭和53年4月設立以来、鋭意その設立目的の達成に努めて参り、昭和61年4月のエネルギー技術情報センターの新設、平成5年11月の新水素エネルギー実証研究センターの新設、およぴ平成6年9月のWE−NETセンターの発足など、組織の充実を図りつつ、更に一層の躍進を期しております。これからも皆様方の一層のご指導、ご支援をお願い申し上げます。

＜概要＞ 基本財産　　5億576万円 事業規模　　23億8771万円（平成8年度計画） 所在地　　　東京都港区西新橋一丁日14番2号 　　　　　　新橋SYビル（6階） 役員及び顧問 　顧間　　　山本　寛　　東京大学名誉教授 　理事長　　秋山　守　　東京大学名誉教授 　所長　　　秋山　守 　専務理事　稲葉裕俊 　常務理事　相馬昭典 　理事　　　生田豊朗　（財）日本エネルギー経済研究所理事長 　　　　　　北田幹夫　　関西電力（株）副社長 　　　　　　合田宏四郎（社）日本ガス協会専務理事 　　　　　　近藤駿介　　東京大学工学部教授 　　　　　　鈴木篤之　　東京大学工学部教授 　　　　　　鈴木　肺　　大阪大学工学部長 　　　　　　関根泰次　　東京大学名誉教授 　　　　　　富永孝雄　（社）日本自動車工業会副会長・専務理事 　　　　　　外門一直　　電気事業連合会副会長 　　　　　　永井信夫　（社）日本電機工業会専務理事 　　　　　　能登　勇　　石油連盟専務理事 　　　　　　蓮見洸一　　中部電力（株）副社長 　　　　　　原木雄介　（財）日本産業技術振興協会副会長 　　　　　　平川誠一　　東京大学名誉教授 　　　　　　弘津匡啓　（社）日本鉄鋼連盟専務理事 　　　　　　松原青美　（社）日本建設業団体連合会副会長・専務理事 　　　　　　三井恒夫　　東京電力（株）最高顧問 　監事　　　木下文夫　　日本原子力発電（株）常務取締役 　　　　　　武富　将　（株）日本興業銀行常務取締役 　人員　　　常勤の役員と職員の総数70名 　　　　　　（平成8年8月1日現在） 　賛助会員　80社（平成8年8月1日現在）

＜設立目的＞ エネルギーの安定供給と利用の高度化をめざして 　我が国の社会・経済の健全な発展のためには、エネルギーの安定供給を確保することが最も重要な課題となっています。エネルギーの安定供給は、とりわけエネルギーの各分野における技術に頼るところが大でありますので、エネルギー技術の体系的基盤の確立・向上を図ることが要請されています。 　この要請に応えるため、エネルギー総合工学研究所は、エネルギーの開発、供給、利用等に関する諸問題について技術的側面から総合的に研究を行うとともに、その成果の普及につとめることとし、これによってエネルギー技術体系の確立・向上を図るとともに、合理的な開発、安定的な供給ならびに適正な利用等に寄与し、国民経済の健全な発展に貢献することを目的としています。

＜事業内容＞ 【１】 エネルギーの開発・供給・利用に係る科学技術資料・情報を国内外から収集し、これを分析・評価し、その成果を関係者のニーズに応える形で提供いたします。 【２】 エネルギーの開発・供給・利用について、各種システムの解析評価システムの設計、研究開発計画の立案などの調査研究を行います。 【３】 エネルギーの開発・供給・利用に係る試験について、調査、計画立案、管理、解析、評価などを行います。 【４】 エネルギー技術の諸問題について各界の専門家と情報交換を行う場を提供し、またエネルギー技術の普及啓蒙につとめるとともに、時宜に適した新しいエネルギー政策の確立に寄与します。 これらの調査研究は、自主研究とともに通商産業省、新エネルギー・産業技術総合開発機構、電力会社等の委託を受けて行っています。